独身・対象年齢であること
※ 全参加者が満年齢であることを当日受付で確認いたします。
(ご本人の公的証明書、運転免許証や保険証など)
大手企業、外資系企業、上場企業、年収700万円以上、公務員、医師・歯科医師・薬剤師などの医療専門職、士業(弁護士、会計士、税理士、その他の士業)、資産家および投資家(準富裕層以上)、法人経営者
★参加資格証明100%提示★
※当日提示必要な書類(弊社がコピーなどを取ることはございません)
<男性>下記2点(Aと、Bのいずれかの、合計2点の証明書)が必須です
A、身分証明書(公的な身分証明書)
B、資格等証明書(下記①~⑦のいずれか1つ)
①大手企業の場合<社員証等の証明書、名刺、社名の入った保険証など>*大手企業の定義は下記参照
②年収700万円以上の場合<給与明細(直近3カ月以内でひと月分を12倍)、源泉徴収票(直近1年以内)、納税証明書(直近1年以内)>
③国家公務員・地方公務員・団体職員・3セクの場合<公務員証、名刺、給与等明細(直近3カ月以内)、公務員共済組合の会員証など>*非正規雇用を除く
④医師・歯科医師・薬剤師の場合<医師資格証、医師免許証、資格証明書>*画像可
⑤士業の場合<弁護士(日弁連発行の弁護士身分証明)、会計士(登録を証明する物)、税理士(税理士証)、司法書士・気象予報士・一級建築士(士業を証明する書類)>*画像可
⑥法人経営者の場合<株式会社、有限会社、海外LLC、外資合同会社の取締役以上(Officer)とし、それ以外の国内資本法人の執行役員、個人事業主、合同会社、合資会社、合名会社は対象になりません。名刺または会社謄本のいずれかをご提示)
*海外法人の場合は登記簿に相当する書類やBusiness Licenseなどで個人を紐づけることが出来るもの
⑦資産家および投資家の場合<国内外の資産評価額の記載された証券会社公式データ等、固定資産税納税通知書やその他の納税書類、資産評価額証明書等で1億円以上の資産を証明できるもの>*1親等以内の家族資産を含みますが個人と紐づける証明が必要です
大手企業の定義
従業員200名以上、年商100億円以上、資本金1億円以上、これら企業の51%以上の出資を受ける会社、外資系企業(外国資本が51%以上の法人)、 上場企業(国内あるいは海外で証券取引所に株式公開している企業)のいずれかに該当する法人とします。
<女性>下記1点が必須です
A、身分証明書(公的な身分証明書)
参加条件が確認できない、該当しない場合ご参加をお断りします。その場合参加費のご返金はございません。